はじめに：価値がある、と信じていたものが、突然、無価値になる、という悪夢
「座礁資産（Stranded Assets）」。
この、少し、不穏な響きを持つ、言葉が、今、気候変動の、文脈で、企業経営者や、投資家の間で、最も、恐れられる、リスクの一つとして、認識されています。
それは、一言でいうと、予期せぬ、市場環境や、社会制度の、変化によって、これまで「資産」として、バランスシートに、計上されていたものが、その価値を、大幅に、失い、時には、無価値な「負債」へと、転落してしまう、という、悪夢のような、事態を、指します。
そして、脱炭素社会への、移行は、まさに、この、座礁資産を、大量に、生み出す、巨大な、構造変化なのです。
今回は、この、座礁資産の、リスクについて、具体例と共に、解説します。
なぜ「座礁資産」は、生まれるのか？
気候変動関連の、座礁資産は、主に、低炭素社会への「移行リスク」によって、引き起こされます。
- 市場の変化：消費者の、嗜好が、変化し、環境負荷の高い、製品が、売れなくなる。
（例：燃費の悪い、大型ガソリン車）
- 技術の変化：より、安価で、効率的な、クリーン技術が、登場し、既存の、古い技術が、陳腐化する。
（例：再生可能エネルギーの、コスト低下による、石炭火力発電の、競争力低下）
- 政策・規制の変化：政府が、より、厳しい、環境規制や、カーボンプライシングを、導入し、CO2排出量の多い、事業活動の、コストが、急激に、上昇する。
こうした、変化によって、これまで、利益を、生み出すと、期待されていた、資産が、その、収益力を、失い、「座礁」してしまうのです。
座礁資産と、なる可能性のある、具体的な資産
1. 化石燃料の「埋蔵量」
最も、代表的な、座礁資産の、候補です。
石油、ガス、石炭会社は、自社が、権利を持つ、地下の「確認埋蔵量」を、巨大な資産として、計上しています。
しかし、パリ協定の、1.5℃目標を、達成するためには、現在、確認されている、世界の、化石燃料埋蔵量の、うち、実に、3分の2以上は、燃焼させることなく、地下に、残しておかなければならない、と、言われています。
つまり、これらの「資産」は、将来、決して、掘り出すことのできない、事実上の「埋没資産」と、なる、可能性が、非常に高いのです。
2. 化石燃料を、利用する「インフラ」
- 石炭火力発電所：厳しい、排出規制や、再エネとの、コスト競争によって、その、採算性は、急速に、悪化しています。
まだ、建設から、年数が、浅い、発電所であっても、その、寿命を、全うする前に、閉鎖を、余儀なくされる、可能性があります。
- 石油・ガス関連インフラ：パイプライン、製油所、LNG基地なども、世界の、脱化石燃料化が、進めば、その、利用価値が、低下していきます。
3. エネルギー効率の低い「資産」
- 燃費の悪い、自動車や、航空機：ガソリン価格の、高騰や、消費者からの、敬遠によって、その、中古市場での、価値が、下落します。